生活習慣病治療・アスリートのパフォーマンス向上

／　LLLT (Low reactive Level Laser Therapy)

LLLT (Low reactive Level Laser Therapy)

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血管レーザー治療(LLLT)

Low reactive Level Laser Therapy(LLLT)

この治療法は日本では非常に新しいので、ほとんど前例がありません。しかし、１９６０年代から世界の国々で使われてきました。
開発はロシアで始まり、ドイツで広く行われていました。現在では、３７カ国以上の医療機関で使用され、最初の研究が１９６７年に報告されて以来、多くの疾患の改善・治癒を報告する医学論文が世界中で発表されています。

LLLTについて

当院でのLLLTは、静脈内、間質内、関節内に使用できる世界で初めて承認されたシステムです。
静脈内レーザー治療は、通常の静脈注射のように、特殊な光ファイバーカテーテル技術を使用して、発生装置からのレーザー光を針を通して直接血流に照射し、循環血球と幹細胞を刺激します。
６種類の異なる波長のレーザーを組み合わせることで、免疫力の増強、細胞修復、抗酸化作用、抗炎症作用、代謝の向上、デトックス作用等々、様々な作用が認められます。
非破壊的で、音も振動も熱も発生せず、体内や体の上で使用してもまったく安全です。

LLLTの適応分野

低反応レベルレーザー治療とは、光線療法です。一般的な病巣を焼き切るような高出力のレーザー治療とは異なり、手をかざしてもほとんど熱さを感じない出力の特殊レーザー光を用いるため、体内や皮膚に直接照射しても安全です。　　　　　　
通常の静脈注射のように、特殊な光ファイバーカテーテルを使用して、特定のレーザー光線を直接血流に照射し、循環血球や免疫細胞、幹細胞を刺激します。
副作用・感染のリスクが極めて低い治療法で、他の施術と併用が可能です。　　　
痛みの緩和・治癒促進・血流の改善・神経伝導の抑制など様々な生体作用への影響が報告されており、細胞の活性化、細胞の再生力向上、酸素供給増加などの作用により、高脂血症、高血圧、糖尿病などの
生活習慣病の改善や傷・炎症の回復促進などに効果があります。

LLLTの治療のメリット

施術前と施術後の血液検査で改善が確認でき、治療の目的と目標が明確になる。

薬剤を一切使用せず安全性が高く副作用が少ない。

週１回、70分程度の治療なので通院治療が可能。

ミトコンドリアのATP産生活性化により酸素供給量が増し生活の質が向上する。

生活習慣病の改善はもとよりデトックス、アンチエイジング効果など様々な効果が期待できる。

他の治療や投薬との併用が可能で、相乗効果が期待できる。

LLLT治療の副作用・デメリット

日本においては使用症例が少ない。ＬＬＬＴ治療はＥＵ（ドイツ）を中心に世界３７カ国以上の医療機関で治療が行われていますが、症例報告や論文のほとんどがＥＵ諸国のものです。ご希望により開示いたします。

静脈注射のためにごくまれに発熱、悪心などの症状がでることがあります。

レーザー光の出力や照射時間によっては血管痛や低温やけどの可能性があります。

ＬＬＬＴ治療は厚生労働省・健康保険制度で認められた治療法ではありません。よって全額自費診療となり、治療費は高額になります。効果効能、治療費用など十分な説明をお受けください。

アスリートのパフォーマンス向上

低反応レベルレーザー治療とは、最先端のレーザー治療です。

ＥＵを中心に多くのアスリートが故障治療やリハビリ、パフォーマンス向上目的でＬＬＬＴ治療を行っています。薬剤を一切使用せず、自身の細胞活性や免疫システムの強化、赤血球の酸素供給量の増加などにより様々な効果が期待できるものです。ドーピングに抵触することもなく安心安全な治療法です。

アスリートのパフォーマンス向上治療のメリット

海外においてアスリートのパフォーマンスが５％～１０％向上する症例実績があり、同様の効果が期待できる。

治癒の促進作用や抗炎症作用があり、怪我や故障の早期改善が期待できる。

血液検査等で施術前と施術後の改善が確認でき、治療の目的と目標が明確になる。

薬剤を一切使用せず安全性が高くドーピング等に抵触しない。

週１回程度、70分の治療なので通院治療が可能。

パフォーマンス向上はもとよりデトックス、アンチエイジング効果など様々な効果が期待できる。

他の治療や投薬との併用が可能で、相乗効果が期待できる。特に高濃度ビタミン点滴は抗酸化作用が優れており、禁止薬物などでもないことから併用をお勧めいたします。

アスリートのパフォーマンス向上治療の副作用・デメリット

日本においては使用症例が少ない。ＬＬＬＴ治療はＥＵ（ドイツ）を中心に世界３７カ国以上の医療機関で治療が行われていますが、症例報告や論文のほとんどがＥＵ諸国のものです。（ご希望により開示いたします。）